市場経済と戦争の蜜月関係

大切なことだと自分の中で妄信しているので、今回も妄想ネタをお届け致します。。
本日は市場経済と戦争の繋がりについて述べたいと思います。。
一般的に市場経済の建前は、需要に応じて供給と価格調整が行われる優れた経済システムであると言われております。

しかし、実際は多国籍企業=投資家銀行家の持ち物であり、その人たちの都合でデフレもインフレも自由自在に操ることができ、容易に操作される市場経済システムであります。すなわちコーポラティズム社会=金融ファシズム社会であります。
その市場経済システムの中で多国籍企業が最も利益を得るイベントというべきものが【戦争】です。凡人には何を言っているのか、恐らくピンとこない人たちが殆どかも知れませんが、今までの歴史経過を辿ると必ず戦争がつきません。
表向きは宗教の対立とかテロリストや駆軸国を撲滅する正義のために起こると殆どの凡人は認識します。
しかし、実態は戦争を起こすことで、戦争においての三種の神器とも言われる【武器、油、薬】の軍需産業が儲けるため、又は市場経済システムにおいてのプロパガンダメディアで凡人を煽りたてることによって恐怖不安を起こさせて心象操作することによって、インフレデフレを容易に操り、高く売って安く買うという繰り返し【空売り、派生商品】をすることによって、その国=企業の生産技術や資源や文化を根刮ぎ奪い取るということです。
そして、戦争が起きれば当然その国は荒れ果て治安も悪くなり、カネもない、資源もない、その国に住む多くの人々も死んでしまって活力そのものを喪失=文化文明の喪失に陥った状況の中で、多国籍企業ないし、その大元の銀行投資家=信用創造特権を持つ地球支配階級の家族群れの貴族【ロスチャイルド家、ロックフェラー家etc.】が偽善者として近づき、国に対してカネ貸しをして借金漬けにさせて、カネによるステルス的な植民地化にすることでもある。
つまりは第二次世界大戦で敗戦した日本は正にGHQ統治から今に至るまで、実はステルス的に植民地化であるのです。その見える形が日本という猫をかぶった【日本国憲法=GHQに都合の良い法律】そのものなのです。しかし、凡人は日々の生活に忙しく、己の生活するので一杯一杯な状況ですし、今の世界観=偽りの性善説に慣れてしまっているため、中々気がつきません。
身近な問題としては、凡人には繋がりはわからなくても見える形としての、消費税増税や社会保障医療費カットや、ダンピング雇用=派遣社員または外国人雇用によって自国民の低所得や、ライフラインの値上げとかの直接的影響を及ぼす事案については気がつくとは思いますが、実は全て【世界金融経済=戦争テロ】と繋がっているのです。
※因みに画像は私の参考文献の一つです。

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